「夢の電池」と言われる次世代電池を開発した日本企業が、今窮地に陥っている。多額の補助金を投入した技術が中国に流出し、全従業員にリストラの通知が来たらしい。もはや一企業ではなく、国家レベルの大問題だが、経済産業大臣の反応はイマイチで……!?

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世界初となる次世代電池とは、APB株式会社が開発した「全樹脂電池」のこと。従来のリチウムイオン電池に比べて、発火や爆発のリスクが大幅に改善され、蓄電量が2倍にアップした、まさに夢の電池だ。APBは、国から投入された75億円の補助金をもとに、2026年の大規模量産化を目指して、全樹脂電池の開発を進めていた。

その矢先に、問題が発生！　衆議院議員の福島伸享氏によると、全樹脂電池技術の情報が、中国企業に流出した恐れがあるらしい。福島氏いわくAPBは、2022年の筆頭株主変更を機に中国企業と接点が急増。2024年には、全樹脂電池の日本人開発者がCEOを解任され、2025年3月には全従業員にリストラの通知があったという。

中国企業による“乗っ取り”だと考える福島氏は、「国家の危機の可能性がある」とコメント。彼から、「決意をおうかがいしたい」と振られた武藤容治経済産業大臣は、「私なりに調査してみます」と返答した。

このニュースにタレントのほんこんは、「技術流出の“懸念”ではなく、もう技術は抜き取られているのでは？」とポツリ。さらには武藤経済産業大臣のコメントに対して、「私なりに調査しますっていうのは、せぇへんのと一緒やで!?　私なりやから！」と強い口調で指摘した。これにMCの東野幸治は、「私なりって言い方はご本人的には決意をもっていたのかもわかりませんけど、聞いている我々からすると、そのへんのところ、ちゃんともっと真剣に調査してほしいですけどね」とコメントした。

一方、一連の疑惑に対してAPBは、「電池技術に関する機密情報を流出した事実はございません。前代表者の解職は会社乗っ取りや当社に損害を与えたりするものではない（コメントは一部抜粋）」と反論。同社の今後の動きに注目が高まる。

なお、全樹脂電池の技術流出疑惑に関する問題は、情報バラエティ番組『教えて！ニュースライブ　正義のミカタ』（ABCテレビ）3月22日放送回で取り上げられた。